医療従事者が扱える医薬品の分類をまとめました。

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世の中にある医薬品はだれが、どのようにして販売しているのかをまとめてみました。

日本の薬機法では、医薬品は「医療用医薬品」と「一般用医薬品」に分類されます。「医療用医薬品」は医師が処方して薬剤師から交付されるもの、「一般用医薬品」はドラッグストアや薬局で薬剤師や登録販売者から購入するものというイメージがおそらく世の中の大多数を占めると思います。しかし、「医療用医薬品」は「処方せん医薬品」と「処方せん以外の医療用医薬品」に分類され、「処方せん以外の医療用医薬品」は薬剤師が必要に応じて販売することが認められていることは世間一般に認知されていません。

医師・歯科医師は医療用医薬品8,500弱の中から処方することができ、院内調剤という形で患者さんに医薬品を交付することが認められています。なお、8,500弱という数字は後発医薬品のメーカー違いや漢方薬のメーカー違いによる重複を削除した全医療用医薬品の数です(薬局お茶の水ファーマシー調べ)。

・PMDA「処方せんに関する医療用医薬品のリスト」 → http://www.info.pmda.go.jp/psearch/tenpulist.jsp
・厚生労働省「医薬品販売制度」→ https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000082514.html

薬剤師は処方せんがあれば、すべての医療用医薬品を扱えます。処方箋がない場合は「処方せん以外の医療用医薬品」と一般用医薬品をあわせた約5,000ほどの医薬品を扱うことができます。「処方せん以外の医療用医薬品」を販売することを「零売(れいばい)」といい、零売に対応していない場合は一般用医薬品のみすべて扱えます(処方せんがあれば別です)。

登録販売者は第二類医薬品と第三類医薬品を販売することができます。一般的な総合風邪薬をイメージするとわかりやすいです。漢方薬も含まれるので、1,397種類の医薬品を扱うことができます。処方せんを取り扱うことはできません。

扱える数は大きな問題ではありませんが、ここでは、誰がどの薬を取り扱うことができるのかをほんとうの意味で周知したくまとめてみました。薬剤師は対症療法に使われるお薬に関して言えば、実は結構扱えます。都内でも5件ほど、零売に対応していることを公表している薬局さんもあります。公表している薬局が少ないのは、周辺医師との兼ね合いで実施することが難しかったり、所属している組織の意向によって実施できなかったりするからです。慢性疾患に関しては、医師の処方と薬剤師の調剤という仕組みでフォローしていますが、風邪や鼻水、腰痛、花粉症といった症状の緩和にはほとんど薬剤師に聞けば対応できます。

薬局お茶の水ファーマシーは地域サービスとして零売に取り組んでおり、「処方箋医薬品」と「処方せん以外の医療用医薬品」、OTCに至るまですべてを取り扱える(OTCは必要に応じて在庫しています)薬局です。処方せんのお薬から一般的な風邪薬、サプリメント、化粧品に至るまで、幅広くオンライン上で相談を受け付けています。会社でChatWorkを使われている方は、薬局お茶の水ファーマシーのアカウントと紐付けると、すぐに薬剤師無料相談サービスを実装できます。

【試験運用】ChatWorkによる薬剤師お薬相談サービスを始めます。

LINEでの処方せん受付・お薬相談の運用をはじめました

「処方箋医薬品」を除くすべての医薬品の取り扱いと、処方せんによる調剤の両方に対応している薬局は少なく、全国に数えるほどしかありません。ぜひ、薬局お茶の水ファーマシーにてその利便性を体験していただければ幸いです。

 


<Pharmacy Tips !>
#腎臓の点数「eGFR」
血液検査の結果に記載されているeGFRは腎臓の元気度を点数化したものです。50以下になると、腎臓がお薬を出すスピードが遅くなってくるので、飲んでいるお薬の量を調節することがあります。普段から減塩を意識して、腎臓も労ってあげましょう。